@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00008774,
 author = {和田, 雅樹 and 和田, 有子 and 高桑, 好一},
 issue = {1},
 journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌},
 month = {Jan},
 note = {Respiratory Syncytial Virus(RSV)感染は乳幼児の重篤な呼吸器感染症の原因として重要である. 2011年に産婦人科診療ガイドライン産科編が改訂され, その中で対象者に対するRSV感染の予防に関して情報提供を行うことが推奨されている. 今回, 新潟県内の分娩取扱い産婦人科施設(49施設)を対象に, ガイドライン改訂後のRSV感染予防に関する対応, 特に予防対策の中心であるパリビズマブ投与に関してアンケート調査を行い, 改訂前(2010年調査)の結果と比較検討した. 回答のあった44施設(89.8%)の総出生児数は17,215人で, パリビズマブの投与対象となる在胎35週以下の児は561人(3.3%)であった. そのうち28.2%はNICUのない施設で出生し, 7.5%は小児科医のいない施設で出生していた(2010年調査ではそれぞれ29.1%, 8.3%). さらに在胎35週以下の児のうち21人(3.7%)は退院時にパリビズマブに関する情報提供を受けていないと考えられた(同20人, 5.4%). パリビズマブを知らないと答えた産科施設は2施設(4.5%)あり, 2010年調査より減少した(9施設, 21.4%)ものの, 依然として9施設(20.5%)がRSV感染予防対策に関する情報提供の方針を決定していなかった. ガイドライン改訂後においてもRSV感染予防対策における施設間での差があることが明らかとなった. 今後もその予防対策の情報提供を繰り返し行っていくこと, さらにパリビズマブの投与体制の確立が重要であると考えられた.},
 pages = {29--37},
 title = {産婦人科診療ガイドライン改訂後の産科施設におけるRSV感染予防対策},
 volume = {129},
 year = {2015}
}