@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00008411,
 author = {和田, 雅樹},
 issue = {11},
 journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌},
 month = {Nov},
 note = {Respiraloly Syncylial Virus (RSV)感染は乳幼児において細気管支炎や肺炎などの重篤な呼吸器感染症を引き起こす．現在,RSVモノクローナル抗体であるバリビズマブの投与がRSV感染症予防対策として行われているが，その投与対象は厳密に規定されており， さらに高額な薬剤であることから投与施設は限定されていた． しかし, 2014年4月の診療報酬改定にともない，パリビズマブは小児科外来診療料の算定要件から外され，いわゆる出来高での算定が可能となった．今回,新潟県内の小児科標榜医療機関 (110施設）を対象にアンケート調査を行い，診療報酬改定前後でのパリビズマブ投与方針の変化について検討した．93施没（84.5％）から回答があり，病院が37施設（39.8％)，診療所が56(60.2%)であった．外来診療体制としては，病院，診療所とも包括診療体制の施設は約3分の1であった．診療報酬改定前の2013年シーズンではパリビズマブ投与施設は27施設(29.0%)で，そのうちの24施設(88.9%)は出来高制を採用していた. 一方, 2014年シーズンでは投与施設は42施設(45.2%)に有意に増加していた．\n新たにバリビズマブ投与を開始した施設は18施設で，病院が12施設，診療所が6施設であった．\n診療報酬改定によってバリビズマブ投与施設が増加し，患者にとっての利便性が向上するとともに，病診連携が促進されることが期待される．一方で高額な薬剤であるために在庫管理の難しさや，投与シーズン前後で診療報酬額が大きく変化することなどが問題点として指摘された．},
 pages = {648--653},
 title = {診療報酬改定によるRSV感染予防体制の変化},
 volume = {130},
 year = {2016}
}