@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00008265,
 author = {亀山, 仁史 and 坂田, 純 and 小林, 隆 and 若井, 俊文 and 小山, 諭 and 鈴木, 一郎 and 遠藤, 直人 and 鈴木, 榮一},
 issue = {6},
 journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌},
 month = {Jun},
 note = {【目的】患者の高齢化, 併存症をもつ患者の増加により, 在院期間の延長, 転院先の受け入れ困難等が社会的な問題となっている. 一方で, 急性期疾患を対象とする基幹病院においては在院日数の短縮が求められており, 各病院 ・施設における医療連携 ・退院支援部署と連動した病病 ・病診連携が重要となっている. 本研究の目的は, 2016年から積極的に開始した新潟医療圏地域包括ケアシステムの構築を目指した病病 ・病診連携の取り組みとその成果を報告することである. 【対象と方法】始めに新潟医療圏における病病 ・病診連携の現状把握を行った. 2015年5月から10月の6か月間に, 新潟大学医歯学総合病院消化器 ・ 一般外科で退院支援部署に退院支援依頼を行った入院患者37名に対して, 依頼までの日数, 実際の支援日数, 在院日数, 転帰等を調査した. その結果を踏まえ, さらにスムーズな連携が行われることを目的として2016年3月に第1回新潟医療圏地域包括ケア推進協議会を開催した. 新潟医療圏11施設の協力を得て, 病病・病診連携を進めていく同意が得られた. 【結果】2015年5月から10月の期間での検討では, 入院後の退院支援依頼までの日数 (中央値) は18日 (範囲 : 1-161日) , 在院日数は31日 (14-322日) であった. 第1回新潟医療圏地域包括ケア推進協議会の後, 2016年5月から12月の期間では, 退院支援依頼までの日数 (中央値) は6日 (1-71日) , 在院日数は29日 (2-101日) であり, 第1回新潟医療圏地域包括ケア推進協議会の後で, 退院支援依頼までの日数, 在院日数が有意に短縮していた (P=0.008, P=0.048) . 【結論】地域包括ケアシステムの構築を目指した我々の取り組みは, 入院早期からの退院支援依頼につながり, 在院日数の短縮に寄与している.},
 pages = {363--368},
 title = {新潟医療圏地域包括ケアシステム構築に向けた取り組みとその成果},
 volume = {131},
 year = {2017}
}