@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00027254,
 author = {佐藤, 芳行},
 journal = {新潟大学経済論集, 新潟大学経済論集},
 month = {Mar},
 note = {1960年代にOECD諸国は完全雇用を達成したが，1970年代に入ると失業率が上昇しはじめ，1980年代以降も多くの国と地域で高失業の状態が続いてきた。こうした状況の中で，伝統的な雇用理論は労働市場制度，すなわち実質賃金を高める労働市場の硬直性（労働保護立法，労働組合の交渉力など）に高失業の原因を求める伝統的な思想を提示し，またOECD（Job Study， 1994年）は，それに依拠して労働市場の柔軟化を求める勧告をしてきた。しかし，多くの経済学者によって指摘されてきたように，伝統的な理論は労働市場と財市場との関連に関する現実離れした前提条件から出発しており，多くの誤りを含む。また経験主義的な証拠もそのような思想を支持しない。むしろ理論と証拠は，労働市場の硬直性ではなく，1978-80年の大転換以降のネオリベラリズムの中で生じた実体経済の諸傾向（賃金の抑制，有効需要の不足，低い蓄積率）が高失業の真の要因であることを示す。　J．K．ガルブレイス　新古典派経済学は，次の双子の前提として要約できる。貧民は多く支払われているために一所懸命働かず，富者は充分支払われていないために一所懸命働かない。},
 pages = {39--82},
 title = {OECD諸国における失業 : 理論と証拠},
 volume = {86},
 year = {2009}
}