@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00026803,
 author = {小谷, スミ子 and 内藤, 照美 and 伊藤, 知子},
 issue = {1},
 journal = {新潟大学教育人間科学部紀要 自然科学編, 新潟大学教育人間科学部紀要 自然科学編},
 month = {Oct},
 note = {新潟県の小学校教員を対象にアレルギーに関する知識の習得について調査した。アレルギー児増加の要因として,食生活の変化82.2%を挙げる教員が最も多く,次いで住環境の変化67.4%,大気汚染35.4%,精神的ストレスの増加32.2%,遺伝20.9%であった。アレルギーに関心のある教員は63.5%で,女子教員は男子教員より関心が高い傾向であり,アレルギー疾患既往歴のある教員,アレルギー疾患のある家族がいる教員はない教員より有意に関心が高かった(p<0.01)。アレルギーについて知識があると思う教員は28.5%で,どちらとも言えない33.9%,あまりない29.8%であった。アレルギーについて知識を得たいと考えている教員は73.5%,特にアレルギー疾患の家族がいる教員はいない教員より知識を得ることを強く望んでいた(p<0.05)。アレルギーに関する知識や情報は,テレビ・新聞・雑誌など78.3%からが最も多く,次いで養護教諭43.0%,アレルギーに関する本25.7%からであった。学校栄養職員5.2%,学校医2.8%,アレルギーに関する講習会1.3%からはわずかであった。郡部の教員は市部の教員より養護教諭からより多く情報を得ており(p<0.01),アレルギー疾患既往歴のある教員,アレルギー疾患の家族がいる教員およびアレルギー疾患の子どもがいる教員はいない教員よりアレルギーに関する本から情報を得ることが多かった(それぞれp<0.01,p<0.05,p<0.05)。アレルギーに関する校内学習会や校内研修会が行われたことがあると回答した教員は市部8名(4.7%),郡部3名(1.0%)とわずかであった。アレルギー疾患に苦しむ子どもの数は増加してきている。アレルギーに関心があり,アレルギーについて知識を得たいと考えている教員は多いが,知識の多くはテレビ・新聞・雑誌などから断片的に得ていた。学校現場におけるアレルギー児への支援マニュアルを早急に作成する必要がある。},
 pages = {87--101},
 title = {小学校教員のアレルギー児に対する理解と対応 : 第4報 アレルギーに関する知識の習得},
 volume = {7},
 year = {2004}
}