@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00026493,
 author = {伏木, 忠義 and 前田, 忠彦},
 issue = {2},
 journal = {新潟大学教育学部研究紀要 自然科学編, 新潟大学教育学部研究紀要 自然科学編},
 month = {Mar},
 note = {標本調査においては，計画された標本から必ずしも回答が得られるとは限らず，回収された標本のみから統計的推測を行った場合には，バイアスのある結果が得られる可能性がある．未回収標本の割合が小さければ，それほど大きなバイアスが発生することはないため調査不能バイアスを考慮に入れずに解析を行うということも考えられるが，近年，標本調査の回収率は低くなる傾向が続いており，調査不能バイアスを調整する方法がより重要になってきている．調査不能バイアスを調整した推定が一般的に利用されるためには多くの実証研究による裏付けが必要となる．しかし，日本の調査において調査不能バイアスの調整の効果を詳細に検証した研究の数はまだ非常に少ない．そこで本研究では，2013年に実施された「国民性に関する意識動向調査」を扱い調査不能バイアスの調整の有効性の検証を行うとともに，日本の調査において調査不能バイアスの調整に有用な変数の探索を試みる．},
 pages = {63--71},
 title = {調査不能を伴う社会調査における推定 : 国民性に関する意識動向調査を題材に},
 volume = {7},
 year = {2015}
}