@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00011624,
 author = {松永, 雅道},
 issue = {6},
 journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌},
 month = {Jun},
 note = {日本は世界で最も新生児が死なない国であるが,各都道府県で比較すると大きなばらつきが見られる.良好な成績を維持するために,周産期医療整備対策事業が開始されているが,治療を要する新生児の増加に病床数が追いつかず,医師・看護師の人手不足により,充分には機能していない.しかし,施設規模が大きく,十分な運営費,十分な医師数が確保されている施設では良好な臨床成績が得られていることに間違いはない.また,周産期医療レベルを向上・維持し,新生児がより高い水準の医学・医療の恩恵を受けることを目的として,新生児専門医制度が開始された.しかし,症例数,施設規模,学会参加数,論文数など,地方における制度の維持には困難を伴っている.一方,生命予後不良な重篤な新生児に対する緩和・見取りの医療に対し,「重篤な疾患を持つ新生児の医療をめぐる話し合いのガイドライン-厚生労働省・成育医療委託事業-」が配布された.解決しなければならない問題は多々あるが,それぞれの施設で避けては通れない問題である.新生児医療は,救命のみならず,心の問題にまで踏み込んだ後遺症なき生存が求められている.さらに肺に優しい呼吸器管理,一酸化窒素吸入療法の薬事承認,肺の成長因子,再生医療の導入,遺伝子多型の解析による脳性まひの予測と個別対応,脳低温療法の普及,ディベロップメンタルケアによる心を育てる医療の提供などが期待される.以上,新生児医療の現状と展望を認識することは,これからの新潟県の周産期医療の発展につながると考えている.},
 pages = {312--318},
 title = {4 本邦における新生児医療の現状と展望(シンポジウム 周産期医療の現状と展望, 第621回新潟医学会)},
 volume = {121},
 year = {2007}
}