@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00011388,
 author = {酒井, 靖夫},
 issue = {1},
 journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌},
 month = {Jan},
 note = {当院は19診療科目,病床数427床,平均在院日数13.5日の一般急性期病院で,新潟市の中核病院の一つだが,脳外・皮膚科の常勤医が不在で,一人医長が6科もある.医師総数は49〜51名と減少傾向にある.救外当直は医師平均月1.5回で,一日平均23人が受診し,4-5人が入院した.当直翌日は通常勤務となり,一人診療科では大きな負担である.筆者は週3回の外来,毎朝の術前症例検討会および外来日以外の病棟回診および術後回診を行い,週4日午後から手術日である.診療以外に月1回管理会議,13委員会で4つの委員長を務め,毎週のNST回診を含めてかなりの時間がとられる.平日は朝7時半に家を出て,夜8時〜9時過ぎに帰宅している.手術などの診療内容の量と密度が医療の進歩に伴って増加しているが,それ自体はあまり負担でなく,説明義務・カルテ記載,種々の説明・承諾書類の急増,病院雑用・会議など医療以外の業務が集中して負荷過多になっている.また,患者の過剰な権利意識などに基づく苦情・トラブルよる精神的・体力的疲労に勤務医は悩まされている.改善策としては医師の絶対数を増やし診療報酬を適正化することが必要不可欠であるが,国民の理解を得るための啓蒙・広報活動,勤務医不足の要因となる早期離職グループを増やさない環境つくりの2点が我々に求められる.医師個人の行動は微力であり,発言する医師(会)や政治活動する医師を皆で援護する必要があろう.医師以外の新規専門職の創設・養成による積極的な診療外業務の代替・委任や補助作業の委譲,書類の簡素化・統一化・OA化などによる雑用減量が望まれる.無過失保障制度等の導入による被害患者救済,事故再発防止に向けた第三者・中立機関による検証と警察介入の抑制など医療紛争解決手段の充実も必要であろう.また,医療機関の機能分化(地域中核病院とサテライト病院・診療所)とそれに就労する医師の適正配置を行うことによる体力・気力・年齢に応じた医師の高齢化後の就労先の確保も重要である.勤務医継続に大切なのは仕事をする環境整備である.その経済的負担は,現時点では当該病院がしなければならないので,トップの考え方により病院内環境に格差が生じると推測される.},
 pages = {7--11},
 title = {4 一般・消化器外科医の立場から(シンポジウム 勤務医が勤務医として長く勤務するためには, 第629回新潟医学会)},
 volume = {122},
 year = {2008}
}