@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00010987,
 author = {布施, 克也},
 issue = {10},
 journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌},
 month = {Oct},
 note = {女性医師の増加と, 出産･育児時期の労働制限による医療サプライの低下リスクは日本だけの間接ではない. 本邦でも新卒医師の3人に1人が女性であり, 近い将来｢三割が女性医師･医師の3%は育休中｣を前提に勤務体制を整備していかなければならない. 新潟県立病院でも全医師328人のなかで女性医師は43人であったが, 40歳以下の群では139人中31人とすでに女性が22%を占めていた. 現在の深刻な医師不足, ことに勤務医不足への対策としても, 女性医師が安心して妊娠･出産･育児できる就労環境を整備することが不可欠である. 支援策としては｢子育て支援｣｢勤務制度の改善｣｢生涯教育･再教育の支援｣などが示されている. 男女共同参画社会基本法や次世代育成支援対策推進法ができ, また2008年4月からは｢育児のための短時間勤務制度｣が運用されるようになる. 支援制度の基本はできた. 病院長の役割は, この制度が現場で実際に運用されるような職場環境整備である. 病院組織全体で女性職員を支援する仕組みを整備し, 女性医師を支援することは自分たちの職場を守り, 地域医療を守るためでもある, という職場文化を作り, そして支援する人間を疲弊させない仕組みを作ることである. 実際には医師不足の中での女性医師支援には課題も多く, 支援を受ける側･支援する側の負担も少なくないが, 将来のためにかならず解決しておかねばならない問題として, 当該病院･当該医師個々の努力だけでなく, 医師会等による組織的取り組みを望みたい.},
 pages = {554--559},
 title = {5 病院長の立場からサポートできること(女性医師を取り巻く諸問題,第636回新潟医学会)},
 volume = {122},
 year = {2008}
}