@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00010345,
 author = {杉崎, 弘周},
 issue = {8},
 journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌},
 month = {Aug},
 note = {新型インフルエンザ発生対応として, ワクチン接種と抗ウイルス薬投与があるが, ワクチン開発や抗ウイルス薬生産には時間的・経済的な制約がある. 日本では, 海外には例を見ない措置として, 季節性インフルエンザの流行防止のために1950年代から休校, 学年・学級間鎖, 給食後放課, 朝の登校遅延などが行われてきたが, 措置の有効性についての科学的な根拠は未だ示されていない. 本研究では, 学級閉鎖措置を有効に行うべく, 小学校におけるインフルエンザの学級欠席率を用い, 学級の流行発生の形態と校内のインフルエンザ流行拡大との関連を検討した. 新潟県J市内の小学校の全学級における, 2004-2005から2007-2008シーズンまでの4シーズンのインフルエンザ欠席者数の報告を用いた. 土曜日, 日曜日, 祝日, 学級閉鎖期間中, ならびにすべての学年で2学級未満の学校は対象から除外した. 学級で欠席率10%以上となった日を｢流行発生」, 流行発生の次の週に同じ学校で学年を問わず他の学級の欠席率が10%以上となった場合を｢流行拡大｣とした. 流行の発生が週内の単独学級か, 2学級以上の複数学級かによって分類し, さらに複数学級については, 同日複数学級か同日以外複数学級かにより, 合計3つの流行発生形態を設定した. 流行拡大の有無を目的変数, 流行発生形態を説明変数とし, 多重ロジスティック回帰分析によって関連を検討した. 分析対象は18校であり, 4つのインフルエンザシーズンでのべ1061学級であった. 流行発生は128件のうち74件 (57.8%) で流行の拡大があり, 3つの流行発生形態の比較では, 同日複数学級発生 (75.0%) が最も高かった. 目的変数を流行拡大の有無, 説明変数を流行発生形態とし, 強制投入法によるロジスティック回帰分析を行った. その他の流行発生形態を基準とした同日複数学級発生でのオッズ比は2.76 (P値 =0.026), シーズン, 発生月, 発生曜日を調整した場合, これに学校の学級数を調整した場合でも, オッズ比はそれぞれ3.29 (P値 =0.013), 3.89 (P値 =0.006) と有意な関連が示された. 同様に, 同日以外複数学級発生を基準にした場合, 単独学級発生を基準とした域合でも, 単変量, 多変量のいずれにおいても関連が有意であった. 本研究において, 学級で欠席率10%以上の流行が同日に複数学級で認められる場合には, 次週に他学級に流行が拡大するリスクが高まることが示唆された. この流行予測は, インフルエンザ流行拡大の有効な指標となり, 学級閉鎖の意思決定を簡便にすると思われた.},
 pages = {437--446},
 title = {4インフルエンザシーズンの学級におけるインフルエンザ流行発生形態と他学級への拡大の関連性の検討},
 volume = {124},
 year = {2010}
}