@article{oai:niigata-u.repo.nii.ac.jp:00010179, author = {小川, 佳子}, issue = {2}, journal = {新潟医学会雑誌, 新潟医学会雑誌}, month = {Feb}, note = {市町村が行っている運動教室の効果について医療費や介護費の増加抑制に着目した報告は少ない. 本研究では新潟県津南町における水中運動教室の医療介護費増加抑制効果について検討した. 平成13年且10月から翌年7月に行われた水中運動教室には60歳以上の女性230人が受講した. うち平成13年度基本健康診査 (健診) の受診者で平成12年10月~13年9月の間に入院がなく, 医療費と介護費の追跡が可能であった135人を分析対象とした (受講群). さらに水中運動教室を受講しなかった60歳以上の女性健診受診者から同様の基準により834人を抽出し, 対照群に設定した. 受講開始前12ヶ月間 (基準期間) の医療費 (歯科を除外) と介護費給付額の合計から1か月当たり平均医療介護費を各対象者について算出した. さらに平成13年10月~17年9月の1か月平均医療介護費を求め, 基準期間からの差額を医療介護費増加額とした. 線形回帰モデルによって受講群と対照群の医療介護費増加額平均値の差 (対照群-受講群) の推定値を水中運動教室による医療介護費増加抑制額として算出した. 医療介護費増加額は受講群 (8,851±21,155円/月) が対照群 (14,383±35,286円/月) より有意に小さかった (p =0.012). 基本健康診査成績等を調整した多変量モデルにおいても有意ではなかったが3,523円/月の医療介護費増加が抑制されると推定された (p =0.251). なおこの推定値を60歳以上の女性水中運動受講者全230人に仮に当てはめると4年間に総額約3,890万円の医療介護費が抑制される. 年齢別では75歳以上での医療介護費抑制額が大きく, 統計学的には有意ではなかったものの多変量モデルでの医療介護費抑制額は約10,763円/月 (p =0.105) と推定された. 以上, 水中運動教室の受講群では対照群より医療介護費増加額が小さく, 統計学的には有意ではなかったが, 75歳以上において増加抑制額が大きい可能性が示された. 水中運動は高齢者に適しているとされるが, 医療介護費増加抑制の観点からもこれを支持している. 結果の普遍性等について他の市町村での結果も加えたより大規模な分析が必要である.}, pages = {85--94}, title = {高齢女性を対象とした水中運動教室の医療介護費増加抑制効果}, volume = {125}, year = {2011} }